蓄電池と言えば、小型で持ち運びが出来る移動型の蓄電池が主流でした。

これは、コンセントにつないで蓄電するもので、手軽に移動する事ができ、蓄電池本体についているコンセントから電気を取り出して使うというもので、容量は1kWh〜2kWhが中心です。

このため、家の照明や家のコンセントに電気を供給することはできず、あくまでも、蓄電池本体についているコンセントに差した家電等だけが使用できるというものでした。

これでは不十分だとして、非常時には家の照明も含めて電気を使用できるだけでなく、太陽光発電システムと連接して家の分電盤に繋ぎ、普段の生活でも使えるようにしたのが、大容量の定置型蓄電池です。

東日本大震災の影響で東北地方や関東地方では予期しない停電が発生したり、電力供給量が不足して計画停電が実施されたりするなど、日本の経済のみならず日常の生活に大きな影響を与えました。

しかし、太陽光発電システムを使って発電・蓄電しておくことによって、こうした不慮の事態にも対処することが可能となります。

また、昼中の電力需要を賄うと共に、温暖化ガス排出量を削減するという大きなメリットを持つ蓄電池を搭載した蓄電式太陽光発電システムは、原子力発電の是非が問われている今日、大いに注目されているのです。

ポータブ電源を選ぶ際の3つの基準

台風が発生する数の増加、局地的な豪雨、サンゴの死滅など、これまでの常識では考えられない異常な現象が次々と発生しておりますが、これらは地球温暖化の影響と言われております。

地球温暖化とは、人間が生活し経済活動を行うことによって発生する二酸化炭素やメタンなどの温室効果ガスが、大気中に放出されることによって地球の気温が上昇する現象のことです。

本来、温室効果ガスは元々地球上に存在しており、地球上の気温を一定に保つ役割を果たしてきました。

しかし、人間の経済活動の増大に伴って温室効果ガスの排出量が増大した一方で、これまで温室効果ガスを吸収していた森林の伐採が世界的規模で進行したため、大気中に含まれる温室効果ガスの量が増大したため、地球の気温が上昇してしまうという現象が起きているのです。

地球温暖化によって、地球規模で気温が上昇すると、海水が膨張すると共に北極や南極の氷が溶けて海面が上昇して、海岸線の後退、大規模な気候の変動と異常気象、熱帯性の病気の拡大など様々な影響を与えております。

太陽光発電で節電

太陽光発電システムは家電製品などとは異なりオーダーメイド商品ですし、施工にあたっても、屋根に最適なものを組み立てるものです。

確かな施工実績がない業者は、注文をとることを優先して見積が甘くなりがちです。

また、太陽光発電は一旦設置すれば、何十年と厳しい風雪にさらされる機器です。

太陽光発電システムは適切に工事を行えば、屋根にダメージを与えずに設置することができるのですが、施工が未熟な会社が工事をすると、水漏れなどの問題が発生することもあります。

このため、見積もりも含め、豊富な施工実績のある業者を選ぶことが非常に重要です。

太陽光発電システムはメーカー各社が「製品保証」を10年程度行っておりますが、これは飽くまでも、太陽光発電システムという機器自体に付けられる保証です。

そして、施工（工事）の内容による責任は、原則としてメーカーではなく、施工業者にありますので、例えば手抜き工事によって屋根が雨漏りしたり、破損したりした場合には製品保証の対処にならないため、施工業者による「施工保証（工事保証）」が必要となります。

このため、施工業者（販売業者）に、施工保証がつくかどうかを必ず確認しておきましょう。

太陽光発電のデメリット

太陽光発電の普及率は、平成２０年度では普及率は全国平均で1.1％前後でしたが、平成２３年度は3.6％で、３年間で３倍以上の伸びとなっております。

その中でも、一番普及しているのは佐賀県で、約７％と全国平均の倍近い普及率があります。

また、件数では、平成２１年度は１０２,５４４件、平成２３年度では、２３５,７１８件となっており、２年間で倍以上に導入件数が増えています。

しかし、この件数は、国に補助金を申請した件数だけですので、申請せずに設置した家庭もあることから、実際はもっと数が多いかも知れません。

家庭用の太陽光発電の普及率が上がるのは、固定買取制度によって経済的メリットがあることと、普及率が上がったことにより、システム自体の単価が下がったことによるものと考えられます。

すなわち、初期費用の減少に伴う経済メリットと固定買取制度による経済的なメリットのダブル効果によるものと言えます。

普及率が上がれば導入件数が上がり、そうなれば、メーカー同士の競争も激しくなって価格が低下し、それが更に、普及率UPに繋がると言う好循環が生まれるという訳です。

太陽光発電見積

太陽光発電システムム最大のメリットは、余った電気を電力会社に売電できることにあります。

電力会社が販売している電気の値段は約24円/kWhですが、電力会社が太陽光発電で発電した電気を買い取る価格は48円/kWhです。

すなわち、電力会社にすれば、24円もの逆ザヤが発生することになり、売電されるほど損をするしくみになっております。

では、この逆ザヤの負担はだれが負担しているのでしょうか？

もし、電力会社が負担するとなると、大赤字になってしまいます。

なにしろ、約24円/kWhで販売している「電気」という商品を、販売価格の2倍近い48円/kWhもの高値で仕入れなければならないからです。これでは、どうがんばっても利益はでませんし、売るほど損になり、電力会社は倒産してしまうことでしょう。

そこで導入されたのが、「太陽光サーチャージ」という制度です。
これは、売電によって発生する電力会社の損失は、広く電気を利用している国民全体で負担すると言うものです。

この制度に基づいて、すでに、太陽光発電の利用の有無に関わらず「太陽光発電促進付加金」という名目で普通の電気利用料金に上乗せされて負担しています。

こんなこと知っていました?

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オール電化は全てを電気で賄うため、それだけ、電気代が掛かるという弱点があります。

太陽光発電は太陽の光を電気エネルギーに変換するものですが、太陽光発電と他のシステムを併設する事で、太陽光発電の能力を最大限に発揮することが出来ます。

その代表は、なんと言ってもオール電化です。ガスを使用せず、全てのエネルギーを電気で賄うため、太陽光発電との相性は抜群なのです。

オール電化の弱点は、全てを電気で賄う分、電気代が掛かるということです。特に、昼間の電気代金は若干高くなっておりますので、昼間、家の中で生活をする人がオール電化にすると、電気代が上がってしまうという事にもなりかねません。

しかし、太陽光発電があれば、昼間の電気料金が高い時に、自前のエネルギーを創りだすことが出来ます。ですから、太陽光発電とオール電化は相性抜群ということが言えるのです。

これに合わせて、エコキュートも同時に導入すれば、エコキュートの電力すらも太陽光発電で賄う事が出来ます。

太陽光発電は電気を自分で創りだす特徴を持っているため、電気を多く使用するオール電化やエコキュートシステムとは、相性が抜群であると言えるのです。

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