自分で撮影したビデオ映像などをネットで公開する動画投稿サイトが、企業社会の問題を指摘する告発用メディアとしても利用され始めている。草分けの米国サイト「ユーチューブ」では、沿岸警備隊に最近配備された巡視艇の欠陥を指摘する関係者のビデオが登場。その内容を大手紙が追いかけて報じるなど、注目が集まっている。
「巡視艇には外部からの侵入を監視するカメラが足りず、死角ができた。霧や暴風時の安全航行に使う前方監視用の赤外線暗視装置はマイナス５度以下では機能しない。通信ケーブルは盗聴される恐れがある。警備や安全は十分に確保されていない」
自らビデオに登場して数々の問題点を指摘したのは、米重工大手ロッキード・マーチンに８月まで１３年近く勤務していたというマイケル・デコート氏（４１）。２〜３年前に、主任システムエンジニアとして中型艇の通信や電子機器などの再装備作業に参加した際に見つけた問題点を、約１０分のビデオにまとめて８月上旬に公表した。
「社内の倫理や品質管理などの関係部門に重ねて指摘したが効果はなく、経営トップにも４度メールで直訴したが同様だった。１月以降は政府機関や議会、マスコミにも指摘したが動きは鈍かった」と、デコート氏は告発に踏み切った理由を話す。
投稿をきっかけに事態は一変した。まず海軍関係の専門紙が「巡視艇の監視・通信システムに弱点。技術者が告発」と報道。有力紙ワシントン・ポストも「政府機関や連邦議員にも指摘したが、だれも本格的に取り組む様子をみせなかった。最後の手段はネットで直訴」と大きく伝えた。
前日まで約８０００件だったというデコート氏のサイトの閲覧回数は、一連の報道後には約１万５０００に急増。同氏は「テレビ局も幾つか取材に来た。目的は果たせた」と手応えを語る。
昨年業務を始めたユーチューブは、若者を中心に急成長している映像サイト。毎日約６万５０００本のビデオが投稿され、１日あたりの閲覧件数は約１億に達するという。
キーボードの弾き語りや手品実演などの趣味の映像から、ルポ調のハリケーン被害地インタビューなど幅広い分野が特徴だ。虚偽や誤伝、中傷などの投稿は禁じ、問題があると判断されたビデオは削除するとしている。
メディア事情に詳しいメリーランド大ジャーナリズム学部のトーマス・クンケル学部長（５０）によると、投稿サイトには問題提起や批判、告発ものが増えている。「徹底確認してから報じる既存メディアと違い、自分の主張が映像で比較的容易に伝わる。既存メディアをバイパスするので『メディアの民主化』ともいわれるが、内容の判断は受け手の良識に依存する側面が多い」と指摘している。
