アメリカが、第二次世界大戦後の世界の秩序作りに積極的に乗り出し、しかも、その中心テーマを政治・軍事的なものより経済的な課題に絞った背景には、世界大恐慌の教訓がある。
1929年10月24日。「暗黒の木曜日」といわれるニューヨーク株式市場の大暴落に端を発した、あの世界的な大恐慌の教訓である。
「1921〜29年の時代、アメリカ人は目もくらむ大宴会を楽しんだ」と言われるように、1920年代のアメリカは繁栄に酔いしれていた。自動車の普及に代表されるように、大衆消費時代が到来。ラジオ、電気掃除機、電気洗濯機などが普及した。
そして、株式やフロリダの土地への投資ブームが巻き起こった。当時のブームのすさまじさを、F.L.アレンは、その著書『オンリー・イエスタデイ』の中で次のように述べている。
「雑貨屋、電車の運転手、鉛管工、お針子、もぐりの酒場の給仕までもが相場をやっていた。だれもが土地で金儲けをし、地価は信じられないほどに高騰した。」
ニューヨーク株式市場の大暴落は、このブームに終止符を打つことになった。株式暴落の傷跡はすさまじかった。暴落直前には380ドルに達していたニューヨーク株式市場の株価指数・ダウ工業株平均は、わずか3年後には50ドル台にまで下落した。
株価の大暴落は、一方で信用不安を招き、預金の引き出し、債券の回収不能といった混乱を引き起こした。他方では手持ち株式の価格低落によって資産が減少するという、マイナスの資産効果をもたらした。
その結果、企業の投資・生産活動は縮小し、それに伴って、雇用の縮小・失業が増大した。手持ちの株式の価格が値下がりし、損をして、雇用が縮小し、失業が増大すれば、当然ながら国民の購買力は低下する。
購買力の低下は、企業の生産活動を低下させ、業績の悪化を招く。そして株価は一層低落するという悪循環に、アメリカ経済は陥ってしまったのであった。
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